メタバースBtoB活用の第一人者、 Alex Howland氏 来日！
- ガイアリンク
- 5 日前
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更新日：3 日前
「ビジネスメタバースの現在地と未来」
ビジネスにおける仮想空間・バーチャルオフィスの
新しい可能性を語る
メインにメタバースBtoB活用の第一人者、 米 Virbela社創業者Alex Howland氏を迎え、ゲストに『パーソルマーケティング株式会社』メタバースデザイン事業部部長 川内 浩司氏、『株式会社日本旅行』メタバースコンテンツディレクター 中村 亮太氏を迎え、販売支援・人材サービス・観光・企業研修といった現場で、実際にメタバースを活用し、仮想空間ならではの様々な活用方法やなぜメタバースに取り組んでいるのかなどが語られます。
オンライン開催で参加費無料。
【開催概要】
イベント名：「ビジネスメタバースの現在地と未来」
開催日時：2025年6月18日13:00〜14:00
開催形式：オンラインセミナー（ZOOM配信）
参加費：無料
定員：100名
主催：株式会社ガイアリンク
協賛：パーソルマーケティング株式会社
【詳細】
“メタバースで、はたらく世界はどう変わるのか？”
リモート研修やバーチャル接客、MICE・企業イベントに至るまで、今、「仮想空間＝メタバース」活用が広がりつつあります。
本ウェビナーでは、メタバースのBtoB活用の第一人者、バーチャルワークプレイスの先駆者であり、組織心理学の博士という経歴を持つ、米 Virbela社 創業者のAlex Howland氏を招き組織心理学をベースとした空間設計や、世界中の企業での導入事例を通じて、メタバースのBtoB活用の現実を語ります。
さらに人材業界大手のパーソルグループのパーソルマーケティングからメタバースデザイン事業部部長の川内氏、旅行業界大手の日本旅行よりDX推進本部デジタルイノベーション推進部メタバースコンテンツディレクター中村氏も登壇。
販売支援・人材サービス・観光・企業研修といった現場で、実際にメタバースを活用し、
仮想空間ならではの様々な活用方法やなぜメタバースに取り組んでいるのかなどが語られます。
現実と理想の交差点から、メタバースの未来を読み解きます。
【登壇者プロフィール】
Alex Howland氏
2012年にVirbelaを設立。
バーチャルワークプレイスの先駆者であり、仮想空間プラットフォーム「Virbela」の
共同創業者兼社長で、組織心理学の専門家としてカリフォルニア大学サンディエゴ校の心理学部で産業・組織心理学の講師を務める等、教育と実践の両面で活躍。
現在は、ビジネス、教育、イベント、レクリエーションなど多様な用途に対応する仮
想空間の開発をリード。
川内 浩司 氏
パーソルマーケティング株式会社 メタバースデザイン事業部部長
様々な企業で IT エンジニアとしてキャリアを積む。
2004年にパーソルグループに入社。
2014年にパーソルテンプスタッフにて求職者の登録を促進する部門責任者。
2016年にパーソルマーケティングにてIT部門の責任者を経て、2022年1月よりメ
タバースデザイン事業部の責任者に着任。
中村 亮太 氏
株式会社日本旅行 DX推進本部デジタルイノベーション推進部メタバースコンテンツディレクター
1996年岩手県出身現在29歳。2018年株式会社日本旅行に入社後、グローバルソリューション営業本部新宿法人営業部で、法人向けに旅行企画提案など行う営業に従事。
2020年新型コロナウイルスの影響により旅行需要は激減。
その際に個人的にもSNSマーケティングに興味を持ち、現在のSNS総フォロワー数
は約10万人以上。
2021年新たに創設されたDX推進本部デジタルイノベーション推進部に着任し、会社
全体のDX戦略策定やメタバースによる新たな価値創造をミッションとして、様々なプロジェクトに参画。
石井 秀樹
株式会社ガイアリンク 代表取締役／メタバース社会実装の専門家／バーチャル空間の社会活用戦略家
住宅業界・飲食業界・IT分野を経て、2019年にメタバース事業に特化した株式会社ガ
イアリンクを設立。
当初より米国発の3Dメタバースプラットフォーム「Virbela」に着目し、日本市場での
販売代理業務を開始。2021年には正式な代理店契約を締結し、現在は日本国内におけ
る独占販売代理店としてVirbelaの導入支援・展開を行っている。
同社が展開するバーチャル空間「GAIA TOWN」はVirbelaを基盤とし、企業のBCP対
策、大学授業、自治体の不登校対策、障害者の就労支援など、幅広い現場で活用されている。
こうした導入実績は、単なるデジタル技術の実装にとどまらず、「社会課題をバーチャル空間でどう解決するか」という戦略的視点に支えられている。
また現在、メタバースにおける自立型AIエージェントの導入構想も進めており、教育・開発・業務支援分野への波及的イノベーションを目指している。
年齢や環境に左右されず「誰もが主役になれる社会」の実現を、バーチャルテクノロジーを通して追求し続けている。
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